病院DX、8割超の病院が着手 効果実感は38％ 日本能率協会調査

日本能率協会（JMA）は10月14日、全国の病院を対象に実施した「病院経営課題の実態調査（2026）」の結果を発表した。調査では83.2％の病院が病院DX（デジタルトランスフォーメーション）に取り組んでいると回答した。

病院DXを「重要である」と捉える病院は86.8％だった。2024年の78.9％、2025年の81.9％から2年続けて上昇しており、病院ではDXの重要性の認識が広がっていることがわかった。また、「活用できている」と答えた病院は33.3％だった。

DXの効果について回答した258病院のうち、38％が「効果が実感できている」と回答した。一方で、62％が「効果は分からない」と答えた。効果を実感する割合は、2024年の28.7％、2025年の33.3％から増加した。JMAでは、成果を実感できる事例が出始めていると分析している。

2040年を見据えた病院経営上の対策内容を尋ねたところ、「地域連携の強化」が85.1％でトップだった。次いで「DXなどによる業務効率化」が78.7％となった。DXによる業務効率化は2024年の48％よりも30.7ポイント上昇し、2025年の62.9％からも増加した。

一方、2040年を見据えた対策全体の進捗（しんちょく）では、「対策を進めている」が14.5％、「対策を計画している」が30.3％、「対策を進められていない」が55.2％だった。JMAによると、対策状況は過去2年と比べて大きな変化は見られないという。

経営課題では「人件費の増加」が76.4％で1位だった。次いで「人件費以外の経費の増加」が51.3％となった。また、国内景気の影響を受けている病院は80.6％に上り、支出の増加が病院経営を圧迫していることがわかった。

調査は2024年から実施しており、今回が3回目。2026年8月19日～9月18日、全国8035病院を対象にウェブアンケートで実施し、310病院から有効回答を得た。

回答病院の病床数は99床以下が32.3％、100～199床が32.9％、200～299床が13.2％、300～399床が9.7％、400～499床が6％、500～599床が2.6％、600床以上が3.2％だった。