東大、さくらインターネットなどと日本語版医療特化型LLMを研究者向けに提供開始
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東京大学は3月5日、さくらインターネット（大阪市）、AI（人工知能）開発ベンチャーのELYZA（イライザ、東京・文京区）、デジタルプラットホーム事業などのABEJA（アベジャ、東京・港区）、理化学研究所（埼玉・和光市）と、医療機関と連携し開発した日本語版医療特化型LLM（大規模言語モデル）を研究目的に限定し研究者に提供すると発表した。
LLMは、東京大学の松尾・岩澤研究室が開発した。2025年の医師国家試験ベンチマークではオープンAIのLLM「OpenAI-o1」や「GPT-4o」を上回る93.3％の正答率を記録した。
臨床現場での具体的なユースケースを想定し、LLMで電子カルテデータ標準化の自動化を行う検証も実施しているという。一連の実証は戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）統合型ヘルスケアシステム構築の支援を受けて実施した。
LLMは、さくらインターネットのAPI（アプリケーション・プログラミング・インターフェース）経由で生成AIの推論やRAG（検索拡張生成）の機能を利用できるサービス「さくらのAI Engine」のチャットアプリから使える。今後は、複数の医療機関の電子カルテシステムと連携して動作するLLMエージェントとその安全性を評価する仕組みの構築を目指す。
