ジールス、人型ロボット「D1」開発 医療・介護で案内や誘導など検証

ジールスが開発した人型ロボット「D1」

AI（人工知能）スタートアップのジールス（東京・目黒区）は8月5日、医療・介護施設などでの活用を想定したヒューマノイド（人型ロボット）「D1」を開発したと発表した。価格は1体税別500万円からで、同日から導入相談と販売の受け付けを始めた。2026年度内に100台を量産し、ロボットが実際の業務を担う現場稼働時間で累計1万時間を目指す。

「D1」は、AIを使った自然な対話や受付、施設内の案内、多言語対応に加え、双腕による物品の受け渡しや運搬、作業補助に対応する。世界各国の部品や技術を取り入れる一方、AIやソフトウエア、制御、組み立て、国内施設への導入・運用は同社が主導し、「準国産」のロボットとして開発した。

全高は約129.3cmで、走行ベースの幅は約48㎝。病院の限られた通路や扉、エレベーター内でも移動しやすく、大規模な設備変更をせずに導入できる設計で、最大稼働時間は約8時間。片腕当たり最大5kgの物品を持てる。

アームの全軸にはトルクセンサーを搭載し、人や物体との接触を検知した際に動作を停止する仕組みの実装を進める。移動時にも人や障害物を検知し、安全な速度と経路で走行できるよう制御技術を高める。

医療分野では、シーユーシー、桜十字グループ、地域ヘルスケア連携基盤（東京・千代田区）と連携し、医療や介護、福祉施設での活用可能性を確かめる。初期段階では、医療行為ではなく、医療従事者や施設職員の間接業務を対象に活用を検証する。

具体的には、ロビーや受付での案内、地図や案内票の受け渡し、診療科への誘導、健診センターや外来での受診者誘導、待ち時間の案内を想定。高齢者への声かけや見回り、座った状態で行う体操、レクリエーションの支援、院内の定時巡回、異常検知とスタッフへの通知も検証する。

双腕を使う業務では、配膳の確認や下膳の補助、物品準備などのデータを収集する。施設ごとに業務への適合性や患者、利用者、職員の受容性、安全性、運用体制を確認しながら、物品の受け渡しや運搬などへ対応範囲を広げる。

導入に伴う事故や故障、第三者への損害、サイバーリスクに備え、三井住友海上火災保険と保険サービスを提供する。JA三井リース、みずほリース、三菱HCキャピタルとは、本体やソフトウエア、保守などを含むリースでの提供を検討する。

ジールスでは「D1」の開発に先立ち、3月23～25日に筑波大学発スタートアップのQuick（茨城・つくば市）と、筑波大学附属病院（茨城・つくば市）で、同社のロボティクス用OS（基本ソフト）「Omakase OS（オマカセオーエス）」を搭載した二足歩行型ロボット「Unitree G1（ユニツリージーワン）」（中国ユニツリー・ロボティクス製）を使った人型ロボットの実証実験を行った。

実証は外来診療終了後の午後7～9時に同病院の1階ロビーで実施。病院内の床環境での歩行安定性や、カラーコーンや歩行者などを対象とした障害物回避、「エントランスから採血室」などを想定した目的地までの自律歩行、会話による道案内、物品運搬、異常検知を検証した。

その結果、実証中の転倒や来院者、医療従事者、関係者との接触はなく、病院内を移動しながら周囲の状況を認識し、案内や運搬などの間接業務の一部を担える可能性を確認したという。

同社は医療・介護分野を最初のロボット導入先とし、病院や健診センター、ホスピス、介護施設などで受付や案内、見回り、物品準備、配膳補助などへの活用を検証する。その後、製造・物流現場やホテルなどへ用途を広げる。

今後は、一部の医療・介護施設で「D1」のPoC（概念実証）を始め、現場で収集したデータを基にAIモデルの学習や動作調整、運用方法の改善を進める。また、販売台数だけでなく現場で実際に業務を担った時間を指標にして、医療従事者などの負担軽減への有用性を検証する。