シーメンスヘルスケア、伯鳳会グループと大阪暁明館病院でMRI電力消費をモニタリング

シーメンスヘルスケア（東京・品川区）は5月11日、伯鳳会グループと大阪暁明館病院で、MRI（磁気共鳴画像装置）の電力消費量モニタリング・分析を実施したと発表した。

今回のモニタリング・分析は医療機関でのエネルギーコストの上昇やサステナビリティの要請が高まる中、検査の質を維持しながらMRIの電力消費の最適化可能性の検証を目的に実施した。

モニタリングは、1.5TのMRI「MAGNETOM Avanto fit Upgrade（マグネトムアヴァントフィットアップグレード）」を対象に、電力供給系統に計測機器を設置し、電力消費データを実測するとともに、装置の稼働状況データと重ね合わせて分析した。主な評価軸は、部位別・撮像モード別の電力消費、待機（電源ON/OFF）差分、曜日・時間帯別負荷を設定。2025年10月20日～2026年1月20日の三カ月間で計測した。期間中に実施されたMRI検査は1175件だった。

モニタリングの結果、日中の電力プロファイルでは、特に高分解能拡散強調画像（DWI）撮像時に電力ピークが生じる傾向が明らかとなったという。待機電力は、電源OFF時が約10kW、電源ON時が約14kWと計測された。シーメンスヘルスケアでは、この結果を踏まえ、拡散強調画像を含む撮像時間の短縮や夜間などの待機電力を減少させることで、電力消費の削減が見込めるとしている。

また、ソフトウエアアップデートによる電力消費の削減試算では、最新ソフトウエアにアップデートすることで、撮像分解能を最適化しながら、電力消費を抑えることが可能なことがわかった。ソフトウエアアップデートで使用可能になる省電力機能「Eco Power Mode」では、待機時の冷却コンプレッサー動作を最適化し、待機電力を平均12～15％削減できるという。

シーメンスヘルスケアと伯鳳会グループは今後も、実装、院内研修、効果検証など後続フェーズを着実に推進するとともに、ヘリウムフリーMRI装置の電力実測・従来装置との比較検討などの実効的なテーマに取り組むとしている。