東大、ソフトバンクなどとAI開発向けに医療画像データ提供で新会社
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京大学、ソフトバンク、ブロックチェーン技術のpafin（パフィン、東京・千代田区）は9月1日、医療用画像データの収集や加工、流通を手がける新会社「イヨウガゾウラボ」を設立したと発表した。
新会社は、東大が持つ医用画像の先端技術、パフィンのシステム開発力を活用した医用画像プラットホームの構築・運営、ソフトバンクの事業推進力などを生かし、医療・研究現場のニーズに応える新しい医療画像サービスを展開する。
具体的には、協力病院や医師との独自のネットワークを通じて、CT（コンピューター断層撮影装置）やMRIMRI（磁気共鳴画像装置）などの医療画像データを患者からの同意の元で取得し収集、AI（人工知能）の教師データを構築し、研究や製品開発に適した形式で提供する。
当初はAI開発用に脳動脈瘤（りゅう）や脳梗塞など特定の疾患に対応した画像と教師データのセットから開始。その後、医療機器メーカーなどの要望に応じて、特定の疾患部位や画像条件に対応するデータセットを個別に構築するオーダーメードサービスを提供する。
