富士通、東海国立大学機構と診療データ活用の治験候補患者選定の実証実験、有用性を確認
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富士通（神奈川・川崎市）は5月23日、名古屋大学と岐阜大学を運営する東海国立大学機構（愛知・名古屋市）と、診療データを活用した治験候補患者選定の実証実験を実施し、臨床研究での有用性を確認したと発表した。
実証実験では、名古屋大学医学部附属病院、岐阜大学医学部附属病院が持つ、約1800名分の診療データと生成AI（人工知能）を活用することで、診療データの非構造化データを約90％の精度で構造化した。構造化したデータを基に、過去に実施した3つの治験で治験候補患者のスクリーニングを実施したところ、合計で42名が抽出され、そのうち27名が実際の適格患者であることを確認できた。
診療データには、医師の所見の記述など、そのままでは管理や分析に使うことが難しい非構造化データが多く含まれており、治験候補患者の選定には医師が個々に診療データを確認しなければならず、治験の長期化が課題となっていた。2者は、今回の実証実験の結果から、治験候補患者の選定にかかる時間が3分の1程度まで削減できると見込んでおり、医療従事者の迅速な意思決定支援と、患者が最適な治験に参加する機会の向上が期待されるという。
今後は、取り組みの対象疾患や実施施設を拡大し精度向上に取り組むとともに、実際の治験での活用を推進する。また、実証実験の結果は、米スタートアップのパラダイム・ヘルスの提供する世界最先端の治験プラットホームと連携し、医療機関や製薬企業などと共に治験領域で医療データを活用した新たなエコシステムを構築することでドラッグ・ロス解消に役立てるとしている。
