イーソリューションズ、YKK APなどと転倒や疾患リスクの早期発見プラットホーム発足

イーソリューションズ（東京・港区）子会社のトータルフューチャーヘルスケア（TFH、東京・港区）は10月4日、急変や疾患リスクの早期発見モデルを社会実装するプラットホームを発足したと発表した。

トータルフューチャーヘルスケアによると、高齢化や独居世帯の増加など、社会状況の変化に伴い、生活空間での転倒が増えているという。また、認知症や糖尿病などのゆっくりと進行する疾患も、多くの潜在患者がいるにもかかわらず、受診率は低いという。同社では、これらの急変や疾患リスクを早期に発見できれば、医療費や介護費などの社会コストを削減できるとして、この取り組みを開始した。

早期発見モデルは、Vayyar（バイア―、イスラエル）、Binah（ビナー、イスラエル）、PST（ピーエスティー、横浜市）と技術提携し、トータルフューチャーヘルスケアが開発を進める。

モデルでは、非接触のセンシング機器を住宅や介護施設などに設置、ユーザーのバイタルデータや動きをプライバシーに配慮しながらモニタリングする。急変が検知された場合、家族や介護スタッフ、住宅の管理会社、提携する警備会社に通知し、必要に応じて救急要請を行う。疾患リスクを検知した場合には、リスクをユーザーに知らせて、近くのクリニックや提携病院、オンライン診療の受診につなげる。

トータルフューチャーヘルスケアには、YKK AP（東京・千代田区）、大東建託（東京・港区）、NTTドコモ・ベンチャーズ（東京・港区）、中部電力（愛知・名古屋市）が出資し、事業パートナーでも協力する。同社は、プラットホームを通じて技術パートナーと事業パートナーをつなぎ、「急変の早期発見」と「軽症での早期発見」モデルの社会実装を加速したい考え。

すでに、海外で導入実績のあるバイア―の転倒検知技術を日本で最適化するため、慶應義塾大学医学部、YKK APなどが協力し、病院や介護施設、住宅で技術実証に取り組んでいる。最初の「急変の早期発見」モデルは、2025年度の市場導入を予定する。