ウィーメックス、JOTが遠隔医療システムを臓器提供施設連携事業の6拠点に導入
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PHCホールディングス（HD、東京・千代田区）傘下のウィーメックス（東京・渋谷区）は9月10日、日本臓器移植ネットワーク（JOT）が臓器提供施設連携体制構築事業で、遠隔医療システム「Teladoc HEALTH（テラドッグ・ヘルス）」を、新たに6つの拠点施設で導入したと発表した。
臓器提供施設連携体制構築事業は、臓器提供経験の豊富な拠点施設が、「連携施設」と呼ぶ、経験の少ない施設に対し、適切な人材配置やノウハウ提供などを行い、地域の臓器提供体制構築を図る取り組み。JOTが2019年度から実施する。
第一弾で、聖マリアンナ医科大学病院が拠点施設として、「Teladoc HEALTH」を2023年8月から活用を開始。合計で7カ所の連携施設にシステムを設置。臓器提供のプロセスでの法的脳死判定や、臓器評価に必要な映像や音声情報をリアルタイムで共有できる体制を構築した。
今回、聖マリアンナ医大病院に続き、岡山大学病院や熊本赤十字病院などの6つの拠点施設が新規で導入する。導入施設が広がったことで、「Teladoc HEALTH」を活用した遠隔での臓器提供支援は国内の約40カ所の構築になるという。
ウィーメックスでは、臓器提供事例が連携施設で発生時には、脳死判定の経験豊富な医師が、遠隔地から患者の「法的脳死判定」の実施支援や、臓器提供の患者管理、臓器評価などの支援が「Teladoc HEALTH」を通じて迅速に行えるとしており、今後もシステム導入を通じて、臓器提供の支援体制整備や、臓器提供に対する医療従事者の教育や人材育成を支援するとしている。
