CROSS SYNC、アルムと、遠隔ICU普及を目指し資本業務提携
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横浜市立大学発スタートアップのCROSS SYNC（クロスシンク、横浜市）は8月20日、アルム（東京・渋谷区）と遠隔ICU（集中治療室）の普及で資本業務提携したと発表した。
2社では、今回の提携で、クロスシンクの生体看視アプリケーション「iBSEN DX（イプセンディーエックス）」とアルムの医療関係者間コミュニケーションアプリ「Join（ジョイン）」を組み合わせ、遠隔ICU（集中治療室）の導入を進め、医療従事者の負担軽減や地域医療の質の向上を目指す。
取り組みでは、国内大学病院や国立高度専門医療研究センターなどで医療機関が導入する「Join」の顧客基盤とアルムの自治体への営業ノウハウを活用する。クロスシンクは2023年3月にアルムから出資を受けており、2024年8月から業務提携を開始した。
「iBSEN DX」は、重症系病床に入院する患者の状態把握に必要な情報を集中的に管理するとともに、重症系病床から離れた場所でのモニタリングも可能とするアプリケーション。
複数のバイタル値から重症度スコアの「EWS（バイタルサインから急変リスクを予測するスコア）と、S.I.（出血性ショックの初期評価で使用する指標)を算出。算出したスコアとその変化量をグラフ化し、独自スコアと患者映像などの情報を併せて表示することで患者の状態変化を監視し、患者ケアを支援する指標を提供する。横須賀市立市民病院が遠隔ICUモニタリングの構築で導入している。
