CROSS SYNC、自治医科大さいたま医療センターなど4病院で「iBSEN DX」活用の遠隔ICU運用開始

自治医科大学附属さいたま医療センターでの遠隔ICU運用の様子

横浜市立大学病院認定ベンチャーで医療デジタルソリューションなどを手掛けるCROSS SYNC（クロスシンク、横浜市金沢区）は6月29日、生体看観アプリケーション「iBSEN DX（イプセンディーエックス）」を使った遠隔ICUの運用が、自治医科大学附属さいたま医療センター（さいたま市）、日本海総合病院（山形・酒田市）、上尾中央総合病院（埼玉・上尾市）、戸田中央総合病院（埼玉・戸田市）で始まったと発表した。4病院間で重症患者の診療をリアルタイムに支援する。

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キャプション案：生体看観アプリケーション「iBSEN DX」の画面イメージ

「iBSEN DX」は、重症系病床に入院する患者の状態把握に必要な情報を集中的に管理し、重症系病床から離れた場所でのモニタリングを可能にするアプリケーション。医療機器クラスIIの認証を取得している。

今回の遠隔ICUでは、自治医科大さいたま医療センターがハブ施設となり、院内の遠隔ICU支援センターから、スポーク施設の日本海総合病院、上尾中央総合病院、戸田中央総合病院を24時間体制で遠隔支援する。3病院で合計30床の遠隔ICUを構築した。

遠隔ICUでは、生体モニター、映像、電子カルテなどの情報をリアルタイムに共有する。集中治療専門医や看護師が、ベッドサイドの医療チームから離れた場所にいながら、診療面や看護面を支援できる。日本では、一つの医療機関が複数の医療機関を支援する病病連携の新しい形として注目されている。

クロスシンクは、今回の遠隔ICU構築で、システム導入と運用支援を行った。ハブ施設の自治医科大さいたま医療センターと協議しながら、スポーク施設3病院の業務フローに沿ったマニュアル作成を支援した。また、4病院に対し、遠隔ICUの概要説明、運用体制の構築、課題と支援ニーズの抽出、支援モデルの設計、目標KPI設定、運用トレーニングを実施した。

同社によると、特定集中治療室遠隔支援加算に準拠した遠隔ICUの運用としては日本最大級という。また、「iBSEN DX」を利用したハブ施設・スポーク施設型の遠隔ICUは、国内4件目の事例となる。今後も定期的なKPI（重要業績評価指標）管理や改善点の共有など、遠隔ICUの運用支援を継続する。