医療情報基盤、医療従事者向け情報共有サイネージを120施設が導入

「MEDIP VISION」の設置例(済生会熊本病院)

医療施設向けのデジタルサイネージを展開する医療情報基盤(東京・千代田区)は9月2日、医療従事者向けのデジタルサイネージを使った情報共有サービス「MEDIP VISION(メディップビジョン)」の導入実績を発表した。

「MEDIP VISION」はデジタルサイネージ(電子掲示板)を活用した医療従事者向け情報共有サポートサービス。病院内の職員エリアに大型ディスプレーを設置し、院内情報・医療安全情報の共有を促進する。クラウド型システムで、専用サーバーは不要。モニター、STB(セットトップボックス)を設置し配線するだけで利用できる。

インターネットに接続したPCから「MEDIP VISION」のウェブページにアクセスし、ドラッグ&ドロップするだけで放映するコンテンツの設定が可能。通常の情報配信と別に、テロップ(文字情報)による配信もできる。通常の情報配信中に、エマージェンシー案内の割り込み配信も可能で、災害やシステム障害、不審者情報など緊急情報をリアルタイムに配信できる。

コンテンツは、医療現場に役立つテンプレートを用意。医療安全情報、病院経営情報、地域医療情報、医薬品・医療機器情報、病院機能評価の項目に適合した情報など、200種類以上をそろえた。院内でコンテンツを作成することや、医療情報基盤に作成を依頼することもできる。

現在、約120施設での導入実績があるとしており、その1つの済生会熊本病院では、医師からの提出物の提出率が向上したほか、院内広報誌を廃止しデジタルサイネージに切り替えたことで年間270万円のコスト削減した。また、PCを持たない職員を含め全職員と情報共有が可能になったとしている。