FrontActなど4者、ウエアラブル機器の高齢者フレイル予防を実証 AMEDが事業採択
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サワイグループホールディングス（HD）傘下で医療向けソフト・システム開発などのFrontAct（フロントアクト、東京・中央区）は9月11日、東京都健康長寿医療センター、筑波大学、NECと策定したプロジェクト「予防・健康づくりの社会実装に向けた研究開発基盤整備事業」が、医療研究開発機構（AMED）が公募する研究開発事業に採択さたと発表した。
フロントアクトらが行うのは、高齢者の健康寿命を延ばし、介護が必要な状態になるのを防止するプロジェクト。大渕修一・健康長寿医療センター研究部長が研究代表者を務め、フロントアクト、筑波大、NECが研究開発分担機関で参画し共同で研究を進める。
研究では、特に「フレイル（虚弱）」や「プレフレイル」と呼ばれる、健康と要介護状態の中間にある高齢者を対象に、NECの歩行センシングインソール「A-RROWG（アローグ）」とフロントアクトのリストバンド型活動量計「MiMoRy（ミモリー）」と、健康長寿医療センターが開発した高齢者の行動を変えるアプリの効果を検証する。
具体的には、ウエアラブル機器やアプリなどのデジタルヘルス機器の介入によるフレイル予防の科学的根拠（エビデンス）が不足しているという課題を踏まえ、信頼性の高い「ランダム化比較試験」と呼ばれる介入群と対照群をランダムに割り付けて効果を確かめる方法で検証する。統計解析は筑波大が行う。4者は大規模で長期間にわたる介入試験を通じて、フレイル予防効果を科学的に証明することを目指すとしている。
